太陽光発電の買収制度が生まれてかれこれ20年以上が経ちますが、以前、一世帯毎のソーラーパネル設置があまり進んでおりません。
それは、一世帯が自分達の家の屋根に設置するソーラーパネルの値段が200万円以上かかり家計を圧迫しているからです。
一部の市区町村では、補助金制度によって経費がまかなわれておりますが、まだまだ普及に至っておりません。
そんな中で、4/3付けのニュースでは、こんな事が記事に載せられておりました。
元三首相による農地での太陽光発電システムによる視察の記事です。
今、自然エネルギーとして、地熱、風力等がありますが、農地に設置された太陽光発電によって、日本社会における電力はこれで余る程になるであろうとの見解でした。
日本社会において、エネルギーが乏しく、外国に頼らざるおえない状況下で、農地による太陽光発電は、日本社会にとって救世主とも言える存在になれると良いですね。
一世帯による自家発電から農地による発電へと変貌していくとすれば、買収制度も、農家ないしは農地を所有する企業が中心となって行われるでしょう。
そうなると、そこから生まれてくる余った電力は膨大なものとなり、そのエネルギーを社会に還元して地球温暖化を大いに遅らせることにも貢献できることを期待して行きたいと思います。

太陽光発電について、こちらも参考にしてください⇒太陽光発電 買取制度

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